2009年9月14日
コーディネート人材スキルアップセミナー(札幌)
本セミナーでは、技術・経営支援機関のコーディネーターを対象として、特許流通を行うための実践的な知識として、ライセンシングの基礎から実務までを修得していただくことを目的としています。
本セミナーでは、技術・経営支援機関のコーディネーターを対象として、特許流通を行うための実践的な知識として、ライセンシングの基礎から実務までを修得していただくことを目的としています。
旭川市内のものづくり産業関連団体が旭川の優れた「技術・製品・産品」などを 市民はもとより全国へ発信するため展示・実演などのイベントを実施するものであ る。
(独)科学技術振興機構では、大学、TLO等における技術移転業務を支援・サポートする人材の専門能力の向上、人材のネットワーク構築等を目的とした研修を実施しています。
今月の例会は「建築関連研究会(代表:株式会社ノア建築設計事務所 石田社長)」からの提案で、『これからの北国の住まいづくり』について基調講演と事例報告から学び合って参ります。ぜひ、多くの方のご参加をお待ちしております。
シーケンス回路を作成する際の検討事項や留意点など構築全般の知識と安全対策技術を習得します。
北海道経済産業局、北海道農政事務所及び関係機関では、9月9日、札幌全日空ホテルにおいて、「北海道農商工連携フォーラム」を開催します。本フォーラムでは、第一部で本年度からスタートした「北海道農商工連携ファンド」と、第二部で「売れる商品づくり」のヒントとなる取組等をご紹介します。
2009年度5回 2009年9月8日 17時00分〜18時00分 種なし果物生産の新しい技術 杉山 慶太(スギヤマ ケイタ)さん(北海道農業研究センター)
札幌市では、北海道経済産業局、北海道バイオ産業クラスター・フォーラム、産業技術総合研究所北海道センター等とともに、平成21年9月7日(月)に、京王プラザホテル札幌にて『機能性食品・化粧品ビジネスマッチング in 札幌2009』を開催します。
”人にやさしい、安心して暮らせる明日を目指して”をテーマに、最新の福祉機器の展示のほか、福祉全般の情報の発信・提供を行う「いきいき福祉2009」が、今年も9月5日(金)からの3日間、アクセスサッポロで開催されます。
産業のグローバル化の進展とともに、戦略的な国際標準化への取り組みが重要となっていることから、産業技術総合研究所では毎年ISO/IEC国際標準化セミナーを開催してきました。今年度は、我が国の優れた環境計測・分析技術によって安全・安心な社会の構築、ひいては地球環境保全への貢献が期待できる、環境計測方法や製品の環境配慮性評価手法の標準化に焦点をあて、セミナーを開催します。
知的財産権について「これから学びたい」、「興味がある」、また「企業等の知財部門に配属された」方を対象とした、知的財産権に関する『初心者向け説明会』を開催します。
札幌商工会議所「新エネルギービジネス研究会」では、各地で新エネルギーや環境をツールとして地域活性化に取り組む地域と連携を図り、各地の英知を結集させる場として、他地域の自治体・団体に呼びかけ、「環境・エネルギー・ローカルネット」を昨年設立しました。
高品質を求められるIT業界においてどのような検証ビジネスが存在するのか?北海道内の情報サービス産業においてどのように取組むべきか?産学官共同で考える機会となる セミナーです。
函館開港150 周年となる2009 年より毎夏、複数エリアにて展示、講演会、サイエンスショーや実験教室など、多彩な科学イベントを開催します。
食品加工研究センターでは、道内の食品企業等における今後の事業展開や新製品の開発、品質の向上等への取り組みをさらに推進するため、当センターが有する研究成果(シーズ)を広く紹介する「第2回 ビジネスシーズ フォーラム」を開催します。
「アグリフードEXPO」は、全国各地で国産ブランドを担い、魅力ある農産物づくりに取り組んでいる農業経営者の皆様や、地元産品を活用した多様なこだわり食品を製造する食品メーカーの皆様に、広域的な販路拡大の機会をご提供します。
北海道光科学技術研究会は北海道における光関連産業の振興を目的に、会員相互の情報交換、研究プロジェクトの推進等の産学官活動を進めています。今回はホットな話題である太陽光発電を取り上げ、「太陽光発電の現状とこれから」と題した講演会を開催します。
車のデザイン「カ・タ・チ」を決めているのは誰なのでしょう?作り上げられた車のカタチには、多くの人の研究とたくさんの技術が詰まっていることを知っていますか?ここではほんの少しだけ、車づくりの現場を紹介します。私たちのくらし、これからの未来・・・いっしょに考えてみませんか?
優れた技術や製品を有する中小企業、大学、支援機関等が一堂に会する場を提供し、販路拡大や企業間連携の促進、情報交換や技術交流等を通じて、北海道のものづくり産業の振興を図ります。